国連「世界異教徒間の調和週間」記念行事 「宗教の衰退は国を危うくする」

〜 日台の宗教者が連帯と協力の重要性を確認 〜

国連では2011年以降、毎年2月の第1週を「世界異教徒間の調和週間」に定め、異なる宗教間の対話と協力を促す取り組みを行っています。各国のUPF支部でもこの期間、各宗教・宗派の指導者を集め、世界平和を究極の目標とする宗教の役割や、宗教間の連携の必要性を議論する記念行事を行っています。

こうしたなか、2月8日には、UPF台湾主催、IAPD-Japan共催による記念シンポジウム「宗教の迫害と対⽴の歴史、和解と発展の契機」が開催されました。台湾・台中市の会場を中心に、日本の会場もオンラインで結んで行われたシンポジウムには、両国の宗教指導者、関係者ら約160人が集いました。

冒頭、主催者を代表して唐彥博UPF台湾理事⻑あいさつ。唐理事長は、宗教は人類の知恵の結晶であると述べた上で、個人だけでなく家庭や地域社会、国や世界により良い影響をもたらすことはすべての宗教に共通した責任であるとし、仏教、キリスト教、新興宗教などの代表が一同に会した今回のシンポジウムで活発な議論が行われることに期待を寄せました。

＜続きを読む＞